第一種電気工事士定期講習なら、電気工事技術講習センター
- 電気工事技術講習センターが選ばれる理由
-
- 25年以上の実績とノウハウ
- 全国80カ所年間500回超開催
- 優秀講師陣による生講義
- アフターフォローも万全
- 最新情報事故事例が豊富なテキスト
 |
 |
 |
 |
|
|
|
|
ひとつのメールアドレスで何人でも一括管理
アンケート調査にご協力ください。
定期講習の品質向上の為に、弊センターの集合講習を令和5年4月以降ご受講された方を対象に、アンケート調査を実施いたします。
ご協力いただける場合は、下記ボタンからアンケート調査にご協力ください。
なお、本調査において受講生のご意見は、弊センターのプライバシーポリシーに従って取り扱われ、個人を特定できる情報は収集していません。
→アンケートはこちら
（内容を閲覧するには Webによる事前登録が必要な場合があります。）
一般用電気工作物の電気工事と最大電力500kw未満の需要設備の電気工事(ネオン工事及び非常用予備発電装置工事は除く)を行うことが出来ます。免状は住所地を管轄する各都道府県知事が交付します。
なお、第一種電気工事士の免状の交付を受けた日から5年以内に、その後は前回の定期講習を受けた日から5年以内ごとに、経済産業大臣の指定を受けた講習機関が実施する定期講習を受講することが義務づけられています。
注：電気工事士法では最大電力500kw未満の需要設備を「自家用電気工作物」と定義する。
最大電力500kw未満の需要設備の特殊電気工事(ネオン工事又は非常用予備発電装置工事)に従事することが出来ます。なお、これらの特殊電気工事は、第一種電気工事士の資格では工事に従事することは出来ません。この資格は住所地を管轄する各産業保安監督部長が認定します。
最大電力500kw未満の需要設備の工事(ネオン工事及び非常用予備発電装置工事は除く)のうち、電圧600V以下で使用する電気工作物の工事(簡易電気工事) に従事することが出来ます（ただし、電線路に係るものは除く）。この資格は住所地を管轄する各産業保安監督部長が認定します。
一般用電気工作物の電気工事を行うことが出来ます。
免状は各都道府県知事が交付します。
(注)受講番号の内、下3桁の座席番号は入力不要です。
アンケートの回答期限は、講習受講日より1ヶ月です。
